医療情報サイト ISPOG

チーム医療によって患者にとってのよりよいケアを医療従事者が提供できるか否かは、医師、看護師、臨床検査技師をはじめとした多職種が良い関係を築いていけるかどうかがポイントとなります。従来、医療の中心＝医師という考え方が基本でしたが、チーム医療という概念が生まれてから、その状況に相応しい職種がリーダーシップをとっていくことが必要である、と考えられるようになっています。患者の最も身近で働いている看護師には、患者の権利を守り、チームを調整する役割が期待されています。

医師との関係は看護師にとって特に密接なもので、その関係の良し悪しが、看護スタッフはもちろん、患者さんのケアも左右することになります。患者の治療方針などについて医師と話し合いの場を設けた際、話が上手く進まないというケースが少なくありません。これは、医師と看護師では、同じ患者さんを見るにしても、その視点が違う場合が多々あります。

例えば、医師は患者さんの「結果」を重視しますが、看護師は看護学校の教育の結果、その「過程」を重視する傾向にあります。こうした違いをお互いに十分に理解していないことが、意思疎通を妨げている場合が少ないないようです。

大切なことは、医師に相談する際には、例えば「結果はこうでした。なぜならば〜だったからです。」と、結果を重視する医師の考え方を尊重してみることです。お互いの考え方を尊重し、相手が何が知りたいのかをとらえ、そこに訴えかけていくことが重要です。

長い間、医師と看護師は、医師を頂点とするヒエラルキー構造の奈かで多くの葛藤を生んできました。しかし、最近の医療環境の変化と医療従事者の構成の変化に伴って、医師の支配的な地位も徐々に変わり、医師と看護師の関係は新たな段階に入ったとも言われています。地域別、診療科目別の条件別検索ほか、医師 転職支援サイトを利用すれば、専任コンサルタントが病院・クリニックとの条件交渉も行ってくれます。

室の高い医療の提供という目標に向かって、各職種が協力することこそ、チーム医療の原点です。多職種との関係を調整しながら、かつ、病院で最も数が多く、最も患者の側にいる看護師の強みを発揮していくことが、チーム医療の一因としての責任を果たすことになります。

脳卒中の薬物療法は、急性期と慢性期で治療薬が異なります。脳卒中の治療では薬物治療と外科的治療が行われますが、脳梗塞では薬物治療が、脳出血ではそれに加えて、必要に応じて外科手術が行われます。またクモ膜下出血では、再出血を防ぐための外科的治療が主に行われています。

脳卒中の発作が起きてから3〜4週間は症状が安定せず「急性期」と呼ばれ、脳梗塞の急性期は薬物治療が重要となります。急性期では梗塞の起きた部分や周辺に脳浮腫が起こることがあります。この浮腫を軽減する目的でグリセリンや低分子デキストランなどの抗浮腫薬が投与されます。

脳血栓では必要に応じて血栓溶解剤（ウロキナーゼなど）を、脳塞栓では多くが心臓で形成された血栓による閉塞であることから、抗凝固薬（ヘパリンやワルファリンなど）を用いて心臓血栓ができないようにします。また、トロンボキサンA2合成阻害薬（オザグレルナトリウムなど）の抗血小板薬が、運動機能改善の目的で使用されることもあります。病院勤務の看護師から治験コーディネーターとしてCROやSMOなどの企業に転職する人が増えています。

比較的症状が安定してきたその後の期間を「慢性期」といい、脳の血液循環を改善する脳循環改善薬や脳の代謝を改善する脳代謝改善薬で治療するとともに、再発を予防する意味でも高血圧、糖尿病などの危険因子を取り除く治療を行います。

低血糖は、どの血糖降下薬でも起こりえる副作用で、様々な要因で作用が強く出すぎた場合に起こります（とくにSU薬では注意が必要）。症状としては脱力感、高度の空腹感、発汗、動機、手足の震え、頭痛、意識障害などが表れて、重症になるとけいれんを起こすこともあります。

これらの症状が出た場合には、速やかにショ糖を摂取する必要があります。ただし併用薬にα-グルコシダーゼ阻害薬が含まれる場合には、ショ糖では分解が抑制されているため吸収が送れ、効果がありません。

そこでブトウ糖（グルコース）を摂取する必要があります。とっさの時にはブトウ糖含有の多い清涼飲料などでもよいでしょう。またひどい場合に破棄を失ってしまうこともありますので、いざというときのために糖尿病の治療を受けていることを明示したカードなどを持ち歩くことも大事なことです。

また、平常時に血糖コントロールが良好でも、発熱や下痢、王と、食欲不振時など具合が悪くなった場合（シックデイ）、血糖コントロールが急激に悪化する場合があります。食事が取れなくても高血糖状態になったり、ケトアシドーシス昏睡や高血糖性高浸透圧性昏睡といった急性の重症合併症が起こることもありますので、自己判断で薬の服用を中断したりすると大変危険です。

具合が悪い場合はすぐに医療機関を受診する習慣をつけると同時に、日頃から主治医と体調変調時の薬の飲み方について、十分に相談しておくことが重要です。

糖尿病の治療においては、食事･運動･薬物療法のそれぞれが密接に影響しています。近年は、色々な作用機序を持った血糖降下薬を併用することにより、少量でよい血糖コントロール状況を得ることができたり、副作用を軽減させるなどの効果が認められています。

それぞれの薬の作用を最大限に活かすために、食事量や食事内容の調節はもちろんですが、食後や食直前といった薬ごとに異なる服用方法を遵守できるように患者に働きかけることも、医師の大切な役割になるでしょう。

勤務先の病院賠償責任保険を過信して、勤務医の保険、いわゆる医師賠償責任保険に未加入の方は万が一の際に経済的負担が大変大きくなってしまいます。
新薬モニターに参加した際の負担軽減費である治験 謝礼金は対象となる薬によって大きく異なりますが、入院タイプでにっ素が長いほど高額となる傾向があります。

厚生労働省の線維筋痛症研究班（班長:聖マリアンナ医科大学教授の西岡氏）と日本線維筋痛症学会は、日本発となるガイドラインを作成しました。4月9日から開催された第107回日本内科学会総会･講演会で、藤田保健衛生大学内科教授の松本氏がポスター発表した。

線維筋痛症は、広範な部位の慢性疼痛とこわばりを中心症状とする機能性リウマチ疾患です。理学的所見、一般的臨床検査、画像検査では異常を認めず、発症原因も不明で50歳代前半の女性に発症が多くみられます。疫学調査では、国内に約200万人の患者がいると推定されていますが、2003年次点で推定受診者は約6000人にとどまっています。

ガイドラインでは国内外の文献を、日本人対象の研究とそれ以外の研究に区別し、エビデンスに基づくランク付けをしました。その上で、個々の治療について「行うように強く勧められる（A）」から「行わないように勧められる（D）」まで4段階で推奨度をまとめました。

線維筋痛症の診断基準は、広範囲にわたる疼痛の病歴を持ち、指による触診で18箇所の圧痛点のうち11箇所に疼痛を認めること。欧米に比べると、日本の患者には強い疲労感やドライアイなどが多く、手の腫れは少ない傾向にあるとされています。関節リウマチなどの基礎疾患に随伴する持続性、2次性のものも多くなっています。

患者には疾患に関する教育、薬物療法、非薬物療法を行います。患者は筋緊張亢進型、うつ型、筋付着部炎型、重複方に分類され、必要な場合はタイプに応じて痛みを緩和する薬物療法を実施します。

薬物は、選択的セロトニン再取り込み阻害薬（SSRI）、セロトニンノルアドレナリン再取り込み阻害薬（SNRI）などの抗うつ薬、抗不安薬などを使用します。非薬物療法としては、認知行動療法や有酸素運動療法を行います。

看護師が仕事と過程を両立できるように、短時間正職員制度の導入や育児休暇を充実させた看護師の働きやすい病院が増えてきています。

今回の診療報酬改訂で議論では、プラス改訂が規定路線となる中、当初焦点となったのは、報酬全体の引き上げか、財源配分の見直しか―でした。しかし、政府が昨年12月に改定率を決めたのを境に、配分見直しに舵は切られました。

全体の改定率は10年ぶりのプラスとなりましたが、その上げ幅はプラス0.19%（プラス700億円）にとどまりました。さらに、入院と外来語とに改定率を設定するという異例の措置がとられ、外来（＋0.31%＝400億円）は入院（＋3.03%＝4400億円）の11分の1の伸びに抑えられたのです。

最も影響を受けたのが、診療所の「再診料」です。従来は71点だった点数は2点引きに下げられ、69点となりました。改定率決定前の中央社会保険医療協議会で、病院の再診料を引き上げて診療所と統一する方向が示されていた中、外来のプラス分はわずか400億円に抑えられたため、結果的に診療所の再診料財源の一部を病院に回す形となりました。結果的には、外来とに入院別に財源の枠が決められてしまったことが診療所にとって大きな打撃となったのです。

一方で、地域医療貢献加算が新設され、「かかりつけ医」としての機能を充実させたり、住宅医療を積極的に手がける診療所は増収も期待できます。

長年の喫煙習慣によって発症するCOPD（慢性閉塞性肺疾患）が近年、日本人にも急増しており、国内の推定患者数は700万人とされています。主な症状は咳、痰、息切れ。長年の喫煙などにより肺が慢性的な炎症を起こし、気道が狭まったり酸素を取り込む肺胞が壊れたりします。

COPDに対しては、日本で認可を得ている薬剤は少ないのが現状です。アレルギー病ではないCOPDの治療薬の主流は、気道の周りにある筋肉を弛緩させることで、呼吸を助ける気管支拡張剤です。長時間作用型抗コリン薬「スピリーバ（日本ベーリンガーインゲルハイム/ファイザー）」がその代表です。また、吸入ステロイドに長時間作用型β2刺激薬のサルメテロールを配合した「アドエア（グラクソ・スミスクライン）」も今年に入って承認されました。

このほか日本では、複数のメーカーがCOPD薬の開発を進めています。例えば、アドエアと同種の配合剤であるアストラゼネカの「ST（シンビコート）」はフェーズ�Vにあります。また、タナベ三菱製薬がステロイドとは別系統の抗炎症剤であるホスホジエステラーゼ4阻害剤「ロフルミラスト」の開発を進めています。

インフルエンザ治療薬のオセルタミビル（タミフル）の頻度の高い副作用は、腹痛・下痢・悪心などです。タミフルを服用した10歳代の患者に、精神・神経症状（意識障害・異常行動・せん妄・幻覚・痙攣など）が現れることがあり、それらが副作用によるものと疑われていますが。インフルエンザ自体の症状として出現することもあるため、はっきりとした原因は特定されていません。

厚生労働省は2007年12月、異常行動の発生率は服用しなかった患者（22%）に対して服用患者では10%で、生命に関わる異常行動では発生率に大きな差は見られず、因果関係は現時点での結論が得られていないとして、10歳代への使用制限を当面の措置として妥当と発表しました。

医療安全管理者は、病院の全職員に対し、学習と鍛錬を積むことが、医療事故を防ぐための基盤となることを伝える必要があります。さらに、EBMに則った医療の提供、チーム間の協力や批判的思考を推進する態度、コンピテンシーによる評価を含め、全医療従事者の教育と業種・部署・職位別の教育を行うことが必要です。

一方で、医療従事者は常に患者にとって有害な事象を引き起こす可能性があることを認識し、患者・家族とリスクコミュニケーションを行い、情報共有化を図り、事故発生時には、遺憾の意を示し結果について謝罪することを絶えず意識します。医師専門の情報サイト「日経メディカルオンライン」なら、JAMAやLancet 日本語版を無料で閲覧することができます。

成人病を引き起こす体の変化、30歳から始まるといわれています。それが、妊娠や出産に少なからず影響を与えることがあります。ですから、やはり30過ぎの妊娠は20歳代での妊娠よりも、リスクが少し高くなると考えられるのです。高齢妊娠の問題点には、次のようなものがあります。

自然流産の増加
自然流産が起こる割合は、20~34歳では8~10%ですがが、35歳以上になると20%近くになります。

妊娠中毒症の増加
妊娠中毒症が発生する頻度は、加齢に伴って増加します。理由としては高齢妊娠者には高血圧や肥満の人が多い、加齢による変化として欠陥病変が進行する、子宮筋腫など産婦人科系の病気が発生しやすくなることがあげられます。

子宮頸がんやHIVなど出産や妊娠に悪影響を及ぼす病気の有無を確認するブライダルチェック 検査への関心が高まっています。

売上高１兆3000億円、国内では唯一の１兆円企業である武田薬品も、世界トップの米ファイザーの４分の１の規模に過ぎず、世界ランキング１０位県内にも手が届かないのが現状です。

ファイザー以下、サノフィ・アベンティス、グラクソ・スミスクラインなど、欧米の巨大製薬企業は、いずれもM&Aを繰り返して規模拡大を果たしたのです。現在も、世界１０位県外にある製薬企業による統合が進行しており、再編に乗り遅れた企業との格差は広がるばかりです。

こうした観点からすると、他企業との合併連衡と距離を置く武田薬品は、本業で順調に成長を遂げたといえるでしょう。ただ、新薬産業は特許期限を満了すると、シャアが一気に半減してしまう世界です。武田薬品の場合、抗潰瘍剤「タケプロン」が２００９年に、糖尿病治療薬「アクトス」は２０１１年にアメリカで特許期限を迎えます。

医師や看護師などの医療従事者を対象とした新型インフルエンザのワクチン接種が19日からスタートしました。11月以降は妊婦、糖尿病やCOPD(慢性閉塞性肺疾患)、心臓病などの基礎疾患のある患者、小児など感染リスクが高く、重症化しやすい人を優先して摂取が受けられるようになります。

当初、厚生労働症ではは摂取回数を一律２回としていましたが、「１３歳以上は原則１回」とし、１３歳未満は免疫効果を高めるため２回とする方針です。費用は１回３６００円ですが、同じ医療機関で摂取するなら２回目は２５５０円となります。